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外資系運用会社が明かす投資信託の舞台裏 [読書メモ2017]

『外資系運用会社が明かす投資信託の舞台裏』 ドイチェ・アセット・マネジメント資産運用研究所 2016/07

外資系運用会社が明かす投資信託の舞台裏
 投資信託の仕組みを紹介する本。

 2015年の公募投資信託の残高が100兆円を超えた。 我が国では「運用成績の良い投資信託ほど解約が多い」ケースがある。世界中の運用担当者から「日本の投信は複雑怪奇」と思われているようだ。
 米国の家計金融資産残高は日本の5倍程度。投資信託の比率も日本の5.5%に対して、米国は13%と2倍以上。残高では米国は日本の10倍以上。
 REIT(不動産投資法人)も投資信託の一つ。
 「ファンド」は一般に、「多くの人から集めた資金を投資顧問会社などの機関投資家が代行して運用する金融商品」。ファンドの中でも「行政の監督を受けた運用会社によって厳正な管理の下で運用されている」ものを「投資信託」という。
 ETFは公募投信でありながら、その大部分を日銀や機関投資家が保有している。日銀の保有残高は43%。
 投信の運営は、運用会社、販売会社、信託銀行(資産管理)の三者で行なわれる。
 投資信託には「単位型」と「追加型」がある。 単位型は設定された後、解約は可能だが追加の買い付けはできない。原則、事前に決められた信託期間をもって償還される。
 投資信託にかかる費用は、大きく分けて3つ。「販売手数料」「運用管理費用(信託報酬)」、解約時にかかる「信託財産留保額」。
 投信のメリットは、少額・分散、専門家による運用と透明性。
 日本で人気が高いファンドのファンドマネージャーの多くは、実質的に外国人が担っている。
 2015年に新設されたファンドは709本。
 ファンドの繰り上げ償還の理由としてもっとも多いのは、残高の減少によって運用方針に沿った運用ができなくなるというもの。
 パフォーマンスの9割程度はアセットアロケーション(資産配分)で決まる。
 ブルベア型のファンドは、あくまで短期的な上下に「賭ける」商品。
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