So-net無料ブログ作成

6月第5週に読んだ本(まとめ) [既読一覧]

『入社1年目で頭角を現す人、沈む人』 山口伸一 2015/01

『御社の意思決定がダメな理由』 根岸正州(まさくに) 2018/02

『男のチャーハン道』 土屋敦 2018/04

『No1エコノミストが書いた世界一わかりやすい為替の本』 上野泰也 2018/04

『ハローワーク採用の絶対法則』 五十川(いかがわ)将史 2018/06

nice!(3)  コメント(0) 
共通テーマ:

入社1年目で頭角を現す人、沈む人 [読書メモ2018]

『入社1年目で頭角を現す人、沈む人』 山口伸一 2015/01

入社1年目で頭角を現す人、沈む人

著者は(株)ラーニングモア代表。 新社会人の心得を教える本。

 1年目に身につけた見識しだいで、それからの10年が決まる。
 成功者に共通するのは、仕事が好きなこと。 会社の夢に共感する。「私もその一員である」と実感できれば、仕事に誇りを持ち、毎日が充実してくる。
 入社1年でどこに差がつくかといえば、仕事に対する姿勢。この時期にプラス思考ができるかできないかで大きな差がつく。 うまくいかないことを他人のせいにしているうちは成長しない。
 誰が出世するか、エースになるかは全く予想がつかないので、上司や先輩を好き嫌いで評価すると危険。
 行動力、リーダーシップがあれば、「頭の良さ」をはるかに上回る武器になる。
 「遅刻しない」「タバコを吸わない」など、禁止言葉は、実は脳には正しく理解できない命令。「風邪をひかない」と強く思えば思うほど風邪をひいている自分をイメージしてしまう。その結果、本当に風邪をひいてしまうことが多い。肯定語への変換が必要。
 見た目が悪い商品は売れない、選ばれない。あなたの第一印象も大変重要。
 人は他人の話を聞くときには、内容よりもどにょうな人間がどういう態度で話しているかを見て聞いて、判断している。
 笑顔は、ビジネスではあなたが思っている以上に重要。
 ビジネスで報告や相談をするときは、自分が「どうしたいか」の目的を明確にする。
 ビジネスでは、季節性のあるもの以外は、6ヶ月、使わなかったモノは不用と判断し、捨てる。


スポンサーリンク


nice!(1)  コメント(0) 
共通テーマ:

御社の意思決定がダメな理由 [読書メモ2018]

『御社の意思決定がダメな理由』 根岸正州(まさくに) 2018/02

御社の意思決定がダメな理由

著者は野村総合研究所・上級コンサルタント。 日本の組織の意思決定の弱点を指摘する本。

 突如訪れる急激な環境変化に対して、経営として適切な認知、分析、判断を行うことができないことでクラッシュするのが「突然死」である。したがって企業の「突然死」は経営の責任そのものである。これを「経営不全症候群(MDS)に罹った」と診断する。
 MDSの4疾患:①認知疾患 経営環境変化や社内の現状のトレンドを正しく認知できない ②分析疾患 今後のトレンドや当社への影響、とり得る対策について分析ができていない ③判断疾患 さまざまなバイアスを受けて偏った判断をしてしまう ④行動疾患 普段の習慣として、認知・分析・判断系の疾患を助長するような行動をとってしまっている。
 「認知疾患」克服に向けての処方箋:「まずは見える化」は危険。経営情報の「見たくなる化」から始めることが求められる。「見たくなる化」とは、情報の強度向上のみならず、活用の頻度を高め、利用者側の「感度」を高める取り組み。
 分析疾患のフレームワークは、①分析に振り分ける時間の問題、②分析スキルの問題、③分析より経験・勘などを重視、の3つの問題に整理できる。
 判断系の根本要因は「判断できない、調和重視の集団主義による意思決定」にある。 日本的「集団主義」と「個別成果責任の曖昧さ」はグローバルな市場で競争する日本企業の大きな「足かせ」。
 判断疾患への処方箋は、「経営者自らが意思決定をまっとうし、自身が下した判断とその遂行結果について責任を取る」ということに尽きる。
 日本企業の経営トップの時間の使い方は深刻な問題含みである。海外売上比率が5割以上の企業でも、国内(に使う時間)が75%超の配分となっている。 英語媒体の情報へのアクセスや、海外の業界関連会合、世界規模のカンファレンスへの参画はまず見られない。
 グローバルでの勝ち組企業に入るためには、経営インテリジェンス機能の強化が欠かせない。

nice!(2)  コメント(0) 
共通テーマ:

男のチャーハン道 [読書メモ2018]

『男のチャーハン道』 土屋敦 2018/04

男のチャーハン道 (日経プレミアシリーズ)

著者は料理研究家、ライター。 家庭でパラパラのチャーハンを作る方法を研究した本。

 家庭用コンロでは火力が弱すぎる・・この言い方は、一面では正しく、一面では間違っていた。家庭用コンロでも十分な高温は出せる。しかし具財を入れたあとの温度低下に対応する点では、業務用コンロにとうていかなわない。 ポイントは230-250度のキープ。
 炊き立てご飯で温度低下は抑えられるが、冷やご飯のように水分が飛んでいないため、ベタつく。冷やご飯ははほぐすのが大変。保温ご飯がほぐしやすく、よりパラリとした印象。
 バーナーであぶったチャーハンのほうが明らかにパラリとしている。これは油が焼けて飛んだせいではないだろうか。 「直火でパラパラになる」は本当だったのだ。(家庭では再現できないが)
 中国では一般的な米(インディカ米)を使っているかぎり、そのままでパラパラになる。だからパラパラにするために何か特別なことをする必要はない。
 卵を使わないと、油だけでは飯粒がバラけない。
 鍋をあおることに意味はない。中華おたまを中華ヘラに変え、ご飯を鍋肌に押しつけることでパラパラになる。
 ご飯は230gが限界。 プロでも250gまで。 パラパラのチャーハンを食べたいなら、2人分をまとめて作るのはあきらめたほうがいい。
 卵の白身は水分が多く、こびりつきやすい。 しっかり分離して黄身だけにすると、ふくらみが悪く、硬くなる。適度に白身を残した黄身を2個使う。

nice!(1)  コメント(0) 
共通テーマ:

No1エコノミストが書いた世界一わかりやすい為替の本 [読書メモ2018]

『No1エコノミストが書いた世界一わかりやすい為替の本』 上野泰也 2018/04

No.1エコノミストが書いた世界一わかりやすい為替の本

著者はみずほ証券チーフマーケットエコノミスト。 為替のしくみを紹介する本。

 為替とは、現金を使わずにお金を決済する方法で、内国為替と外国為替の2つに分けられる。 公共料金を銀行から引き落としたりするのも為替。
 外貨預金は、円高の時に預け、円安の時に解約すると利息に加えて「為替差益」が受け取れる。 外貨で運用する金融商品に投資している人にとっては、「円安はありがたい」「円高は困る」となる。
 FXは証拠金の最大25倍の金額を取引することが可能(2018年中にも10倍への引き下げを検討中)。
 外国為替取引は、当事者同士が納得すれば、どんなレートでも取引が成立する「相対取引」。 外国為替市場での取引単位は原則として100万ドル単位。
 銀行同士が取引するときの「インターバンク・レート」と、銀行が個人や企業などの顧客と取引するときの「顧客向け為替レート」の2つがある。
 世界の外貨準備高は全部で11.3兆ドル。このうち64%の6.1兆ドルがドル。
 ドル以外の2つの通貨の交換レートは、対ドルでいくらになるかを基準に算出したクロスレートが使われる。
 外国為替市場の1日の取引量は5兆ドル。
 日本の株価が上昇すると、日本株に投資するために海外投資家が円を買うので円高になる。
 1日のうちで最も取引量が多いのは、日本時間の21時-翌日2時頃。 2-3月、円高傾向。4-5月、円安傾向。8,12月、取引量が減る。
 ドルが下落すると金相場は上昇する。
 ドルは暴落する?→マネーがドルから大量に逃げ出そうとしても、実際は行き場がない。

nice!(3)  コメント(0) 
共通テーマ:

ハローワーク採用の絶対法則 [読書メモ2018]

『ハローワーク採用の絶対法則』 五十川(いかがわ)将史 2018/06

ハローワーク採用の絶対法則: 0円で欲しい人材を引き寄せる求人票の作り方

著者はハローワーク求人専門社会保険労務士。 求人票の書き方のコツを教える本。

 失業保険を受給するためには、ハローワークで仕事探しをするつもりのないビジネスパーソンも、ハローワークに登録するという現実がある。
 3分以上の自社のPR(900字以上)を365日24時間、無料で全国のハローワークやインターネットでプレゼンし続けることができるのが、ハローワークの求人票。
 リーマン・ショックのころとは一転、最近はハローワークに行ってもガランとしている。そんな状況でもハローワークの利用者は1日17万人。
 ハローワーク経由率は就職者数のおよそ2割、162万7千人。
 ハローワークの求人票で唯一手書きのまま掲載される部分が地図。ここが以外に重要。筆跡が人となりを判断する助けになる。
 「インターネットハローワークサービス」に公開する副次的な効果として、「Indeed」にもハローワークの求人が無料で掲載される。
 求職者リクエストとは、条件に合った求職者に求人票を送付してもらえるという仕組み。しかも無料。すべてのハローワークでこのサービスがあるわけではない。
 ハローワークの求人票には原則何を書いてもいい(法令に反しない範囲で)。
 会社の特徴が”求職者にとっての”会社の特徴になっていること。
 プチ経験者に響く意外なキラーフレーズ、「経験のない方でも歓迎します」。 「アットホームな職場です」はNGワード。

nice!(2)  コメント(0) 
共通テーマ:

6月第4週に読んだ本(まとめ) [既読一覧]

『嫌いな自分は、捨てなくていい。』 中谷彰宏 2016/03

『TOEIC亡国論』 猪浦道夫 2018/03

『仮想通貨バブル』 日本経済新聞社 2018/03

『社会をつくる「物語」の力』 木村草太・新城カズマ 2018/02

『闘う微生物』 エミリー・モノッソン 2018/03

nice!(2)  コメント(0) 
共通テーマ:

嫌いな自分は、捨てなくていい。 [読書メモ2018]

『嫌いな自分は、捨てなくていい。』 中谷彰宏 2016/03

嫌いな自分は、捨てなくていい。

著者は博報堂を経て独立、執筆、講演活動など。 メンタルを強くする方法を教える本。

 メンタル力は先天的なものではない。鍛えることができる。
 初めてのことをするだけで、メンタルは強くなる。
 「負荷をかける」と「ガマン」は、真逆のこと。 ガマンしている人は、最もメンタル力のない人。すべてガマンで逃げられるから。
 1つの自分に絞らなくていい。 軸を使い分ける人は、軸がブレない。1本に絞ろうとすると、逆にブレブレになる。
 今出している分身(キャラ)がうまくいかなかった時に、ほかの分身を出せることが、メンタルが強いということ。
 先がわからないものに飛び込むことで、新しい分身が増える。先のわかることしかしない人は、メンタルが弱くなっていく。
 前に進むことは、新しい分身をつくり出すこと。
 同じ価値観、同じ年齢の人たちの中にばかりいると、メンタルは弱くなっていく。
 メンタルの弱い人の特徴は、無表情なこと。
 他者思考は結果を求める。自分思考はプロセスを楽しむ。
 メンタルを強くしたいなら、厳しい人に会うこと。
 「嫌われたくない」と思うと、メンタル的に最も弱くなる。
 メンタルの弱い人は、上下、勝ち負けの世界で生きている。
 メンタルの弱い人は過去を信用する。メンタルの強い人は未来を信用する。

nice!(1)  コメント(0) 
共通テーマ:

TOEIC亡国論 [読書メモ2018]

『TOEIC亡国論』 猪浦道夫 2018/03

TOEIC亡国論 (集英社新書)

著者はポリグロット外国語研究所主宰。 TOEICに頼っても英語は上達しないという本。

 英語教育界はTOEIC一色の感がある。 TOEICが生まれて40年近く。はたして、その効果はどうか。結論をずばり言うと、英語学習者の会話能力は30年前と比べてもさして変わらず、むしろ読解能力や英作文能力にいたっては低下の一途をたどっているとしか思えない。
 「英語ができる」と言った場合、最終的に目指すべき目標はふたつしかない。ひとつは、旅行するときなどにカタコトで何とか表面的なコミュニケーションがとれるレベル。もうひとつは、専門的な話題に関して高度なコミュニケーションができるレベルである。 この中間ぐらいの語学力というのはあり得ないのだ。
 日本人は英語ができない(と思わされている)最大の理由は、貧弱な国語教育に根本的な原因がある。
 日本人ほど自国語のことを知らない国民も珍しい。若いとき、ニュージランド人の日本語学習者から、「日本語の動詞の現在分詞はどのように作るのか」と聞かれて、説明できない自分にショックを受けたことがある。 日本の国語教育ではこのようなこと(言葉の決まり)を教えていないので、英語を学ぶときにも「決まり」にのっとって英文を組み立てるという発想がなく、ただ「丸暗記」しか方法がないように思う学生が多くなるのだ。
 TOEICは1977年に通産省(当時)がETS(アメリカの非営利団体)に開発を依頼したのがきっかけとなり、1979年に経団連と通産省の要請に応えるかたちで開発された。
 結局ハイレベルな会話能力というのは、背景にどれだけの読書量と語彙力、論理的思考能力があるかで決まる。
 「学問に王道なし」と言うが、「語学学習には王道あり」と言える。予め言葉の仕組みを理解し、その知識を有効に活用できれば語学学習はものすごく効率が良くなる、ということだ。
 いつまでも英会話ができないという方は、発音は別にして、「英文を文法的に正確に書けない」のと「語威力が足りない」のが根本原因なのだ。

nice!(2)  コメント(0) 
共通テーマ:

仮想通貨バブル [読書メモ2018]

『仮想通貨バブル』 日本経済新聞社 2018/03

仮想通貨バブル (日経プレミアシリーズ)

 仮想通貨に関する世の中の動きをまとめた本。

 2018年1月26日、仮想通貨交換会社コインチェックで580億円の不正流出が起きた。これまでの最大記録は14年にマウントゴックスを経営破綻に追いやった470億円。(いずれも日本の取引所)
 実務レベルの業界ルールを担う自主規制団体がないことも仮想通貨業界への信頼を損う要因になっている。 「価格高騰に浮かれ、ルール整備を後回しにしてきたツケが回った」といった批判の声も相次いだ。
 17年秋から年末にかけてビットコインは17世紀オランダのチューリップバブルさえ圧倒する高騰ぶりをみせた。 ビットコイン投資は20-30歳代と若い世代が中心だ。ビットフライヤーでは顧客の6割が30歳以下だという。
 ビットコインの売買高を調べたところ、2016年は中国元が世界の9割を占めていた。17年10月のシェアは円建てが42%で世界1位。
 日本の個人マネーが押し上げる形で17年12月にビットコイン価格は年初の20倍まで高騰。
 仮想通貨は1500種類以上あるとされ、今なお増え続けている。
 小額の買い物やサービスの決済ではそれほど利用されていないとの声も増えている。その大きな理由は決済の手数料。決済金額にかかわらず1回0.0004-0.0005BTCが一般的。ビットコインの価格が上昇すれば、円建ての手数料が上がっていく。 17年初なら45-60円だったのが、1BTC100万円を突破した17年11月には400-500円と銀行の振込手数料と同水準まで上がった。
 ビットコインを考案したサトシ・ナカモトは発行上限を2100万と定めた。 だが実際は、その狙いに反して分裂は相次ぎ、ビットコインの事実上の発行量はなし崩しに増える一方だ。BISのカルステンス総支配人は「仮想通貨の分裂は現代の改鋳」だと批判する。
 中国当局は17年9月に仮想通貨技術を使った資金調達(ICO)を禁止し、仮想通貨交換業務の閉鎖も断行した。 仮想通貨を採掘するマイナーだけが居残り続ける。 今、中国は世界のマイニングの7割を占める。
 世界のICOブームの裏には闇が潜んでいる。 主要なICO48件の事業進捗を調べたところ、約束したはずの製品やサービスが存在しない案件が56%に達していたという。

nice!(0)  コメント(0) 
共通テーマ:

この広告は前回の更新から一定期間経過したブログに表示されています。更新すると自動で解除されます。